釣り保険を検証してみた|釣り具の事故、破損に備える(2025年11月8日更新)

釣り保険を検証してみた|釣り具の事故、破損に備える(2025年11月8日更新)

2025年11月8日

高価な釣り道具には付きまとう破損という不安。

特にロッドとリールは、メーカーのフラッグシップモデルともなると、10万円を超えるものも少なくない。鮎友釣りのハイエンドロッドとなれば定価50万円を超えてしまうものも存在する。

高価な道具を不可抗力で壊してしまった、なんてことは釣りを長く続けていると1度や2度はあると思います。かくいう僕も然り。

そんな万が一の時のためにも補償してもらえる損害保険には加入しておきたいものです。

「釣り保険って入ってます? あるとすれば、どんなのがあるんですか?」

こういう釣り仲間や釣りを始めたばかりの人からの質問はちょくちょくあります。

これは僕にとっても永遠のテーマかもしれません。と言いますのも、各損害保険会社での釣りレジャーに対する補償対象か対象外かの線引きが年々厳しくなってるからです。

釣り具を含む漁具というのは保険業界でいう「持ち出し家財」「携行品」というカテゴリーにあたるそうです。

昔は、自動車保険に携行品特約というのがあって、年何百円かの掛け金で補償してもらえてました。しかも、保険を使っても自動車保険の等級に影響しないという有り難いものでした。 でも僕が知りうる限りでは、何処の自動車保険も釣り道具を含む漁具は現時点では補償対象外です。住宅の火災保険に付帯させられる携行品特約で、三井住友海上のオプションで付けられるプランも存在しましたが、これも現在は漁具は補償対象外になりました。

JCBカードに付帯させられるトッピング保険のゴルフプランというのがあって、ゴルフという名前なのですがレジャー全般を補償してくれるのが手厚いということで僕も加入してました。 でも、これも2019年で廃止、2021年、ゴルフプランという名称で復活しました。が、2023年にまたまた廃止されてます。 最終確認したときの契約内容は下記のような感じでした。1年契約、月払い410円、携行品損害10万円、免責金額(1回の事故につき自己負担額3000円)、個人賠償責任1000万円 (2022年7月31日)

何故、保険会社で釣りはここまで嫌われるのか? 理由は簡単です。

船や磯の釣りは、時化て船が揺れたり、磯は足場が悪かったりで大変ハードな環境でのスポーツです。転げたりふらついた拍子に竿を障害物にぶつけてポキポキ折ってしまうんです。また、リールのようなメカニカルなツールは、事故によるダメージか経年劣化によるダメージか、破損か不具合かの判別が難しいという理由もあると思います。(経年劣化は補償対象外) ゴルフ保険は各社存続させてますが、同じ長い道具を振り回すスポーツとはいえ、道具を壊す確率は釣りの比じゃないと思います。

さらに、日本は天災が年々多くなっている災害国で、損害保険会社もそっちの方で忙しいだろうし、ちょこまかと釣り人に保険を使われては煩雑なリサーチや書類作成などやっていられないというのが本音だと思うんです。

これも過去のことになりますが、楽天損保の取り扱いで楽天カードに付帯させられる「持ち物プラン」という携行品特約にも加入してました。 1品(1対)につき10万円で、1度の使用で最高20万円まで補償されてました。掛け金は年払いで2,250円。釣り道具ももちろん補償内でした。残念ながら、2020年末をもって新規契約の受付を終了しています。

あと、SNS系のLINEで、つり人安心保険(損保ジャパン扱い)というのもあって、釣行日の1日から500円で掛けられる低価格設定で、釣り初心者にはお勧めでした。 が、残念ながら2020年11月で終了してしまいました。以降、釣り具の携行品特約に代替するような保険は無いようです。

AIほけん(取扱代理店は株式会社NTTドコモ キューアンドエー株式会社、引受保険会社は東京海上日動火災保険株式会社)で月額110円から加入できる。最低補償金額は20万円からで免責金額(自己負担金)は5000円。個人賠償特約はもちろん、レジャー被災保険、生命保険、火災保険をミックスできる自由度が高い内容も魅力的です。なんといっても月額110円~は業界最安です。思わずホントかと疑ってしまいそうですが、公式サイトにも釣り具の破損は対象になると、はっきり明記されてます。でもネガティブに捉えると、保険会社のデメリットがかなり大きく、いずれ釣り具は対象外となってしまう可能性が高いプランのような気もします。僕はこれを見逃す手は無いと直ぐ加入しました。(2022年7月31日) ※そして残念ですが、この保険も2025年10月以降の加入者においては重要事項で漁具は対象外と記載されてしまっています。

株式会社グッド保険サービスも釣り保険を扱っていましたが2024年10月1日始期契約から漁具は対象外で廃止してます。 釣り具は1品に対して10万円まで、釣り具を含めた携行品特約が付帯させられる保険で掛け金は年8,500円~ と業界最高値でしたが、それでも商品として継続が難しかったのでしょう。

これは外的瑕疵になるんですが、受諾物賠償特約、個人賠償責任保険で漁具も対象にしてることが多いんです。要は第三者の持ち物を破損させてしまって弁償しないといけないときのための保険です。釣り場で他人の道具を壊してしまったなんてことも、あり得る光景ですから、あると安心な保険といえます。しかし、これも近年は釣り道具を貸し借りした状況では対象外になる商品が増えてるようです。加入の際は重要事項をしっかりチェックする必要がありますね。

本題に入ります。 これは釣り人にとって最後の砦となるかもしれません。AIG損保の国内旅行傷害保険傷害総合保険という商品の携行品特約は釣り具が補償対象になるようです。ちなみにAIG損保の商品は代理店の実店舗でのみの取り扱いで加入が可能です。ネット上では掛金や補償額など詳しい内容までは調べられませんでしたが、漁具も補償対象ということだけは現時点では間違いないようです。知人も加入して補償実績もあるということです。(2025年11月1日)

現在、釣り具が補償対象の保険も、今後はどうなるかわかりません。保険会社も経営が厳しいご時勢ですから、『補償が手厚い保険=リスクが高い商品』 ということで廃止されてしまう傾向にあるので。

昔の僕は、「掛金をちゃんと払ってるんだから~」と、1万2万円くらいの修理費でも保険をしっかり使ってました。でも、今では、本当にいざという時のために、鮎竿みたいな数十万円するような高額修理費になる時でないと保険は使わないようにしてます。それでもホントに補償してもらえるのか不安で事故処理が終わるまでの間ドキドキなんですけどね。

掛け金がもったいないと事故後、保険に加入して事故日の申告を誤魔化し補償申請するという手口を耳にしたことありますが、それは反則犯罪行為です。日短かで申請を立て続けにするのも保険会社にとって印象が良くないようです。

友達同士で互いの道具を受諾物賠償特約、個人賠償責任保険を利用して修理するという手口も、保険会社は認識していながら追及出来ないようです。

海外では釣りは紳士のスポーツなんですが、日本ではレギュレーションを守れない、バッグリミット(釣った魚を持ち帰る際の尾数やサイズを制限する自主的なルール)に甘い、農林水産省もTAC漁業(漁獲可能量(TAC: Total Allowable Catch)制度に基づいた漁業管理)といいながらも、漁業者の圧力に負けて資源回復を待てずにころころと漁獲枠を上げてしまうし… おっと話を戻します。

保険会社にとってそんなデメリットとネガティブな要因が積み重なって、釣り道具は補償対象外にされてしまうんではないでしょうか。

もしもの時のための保険なのに、加入者があまりにも気軽に保険を使いやすい規約設定だったことも保険会社自ら追い込んでしまったんだとも感じてます。

釣具メーカーも、タックルの耐久性を無視して感度を上げすぎたフィネスコンセプトの商品が多くなったとも感じます。もう少し強度耐久性を重視して商品開発しないと釣りレジャーそのものが衰退しかねません。

※この投稿を読んだ保険商品のデベロッパー担当の方がいましたら、僕は釣り道具保険として継続可能な商品開発の協力を惜しみません。ご連絡お待ちしてます。